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術中の医師目線手術動画記録・共有システム(ID:1191)
国立がん研究センター東病院
医師
鏡視下手術による画像記録は、AI解析により手術支援や手術の自動化に関する研究開発が進められている。一方、外切開手術では画像記録の集積は一般的ではない。頭上または後方からのカメラ録画では、術者の頭部が映りこんでしまったり、術野深部のフォーカスがずれたりするからである。今後の外科手術発展のためには、術中の医師目線による手術動画の記録・共有システムが必要と考える。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
頭頸部癌、頭頸部腫瘍 今回は頭頸部外科疾患を想定しているが、形成外科、皮膚科、整形外科、乳腺外科など「外切開手術」を主とする外科で用いられるようになる。また、胸腹部外科でも外切開手術を行うことがある。年間患者数
[自院] 600人 [全国] 53,000人デバイスが使われる検査・手術・処置等
頭頸部癌、頭頸部腫瘍 今回は頭頸部外科疾患を想定しているが、形成外科、皮膚科、整形外科、乳腺外科など「外切開手術」を主とする外科で用いられるようになる。また、胸腹部外科でも外切開手術を行うことがある。年間件数
[自院] 500件 [全国] 24,000件 -
ベッド関連機器(ID:1100)
国立がん研究センター東病院
医師
既存のベッドは、ベッドボード側にブレーキがないため、手術室で麻酔科医がいる位置からブレーキ操作ができない。そのため、意思疎通がうまくいかないと、患者転落事故につながる可能性もあるため、ヘッドボード側からブレーキをコントロールできるシステムが求められている。
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教育システム(ID:1099)
国立がん研究センター東病院
看護師
看護師の離職理由として、職場に求められる能力とのギャップや、現場での教育環境などが理由として挙がっている(厚生労働省)当院でもせん妄や認知症への対応、急変や患者家族への接遇などで悩む新人看護師は多く、研修や参考書などで学習しても、実際に上手く対応できていない現状がある。映像を用いた学習も進んでいるが、よりリアルに疑似体験、または経験者の追体験ができるようなシステムがあれば実践に生かせる
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診断装置(ID:1098)
国立がん研究センター東病院
医師
少し深いところにミクロレベルで残ったがん細胞は、大腸カメラとMRIでカバーできないため、表面から2mmくらいにある大きさ1mmのがん細胞を客観的に発見できるデバイスがほしい。
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手術ベッド関連機器(ID:1097)
国立がん研究センター東病院
医師
手術体位は診療科によって様々で、体位変換の際、患者は麻酔の影響で無意識で筋肉が弛緩した危険な状態にある。しかし、体位変換に参加する麻酔科医、看護師は女性が多く、患者の状態に注意しながら、人力で体位変換を行っている。患者の体格によっては体位変換は困難な場合があり、少ない人数でも安全に体位変換が行える機器が必要である。
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鉗子、リトラクター(ID:1096)
国立がん研究センター東病院
医師
現在、患者さんの負担をできる限り少なくするため内視鏡手術が主流になっている。
胸腔内で手術を行うワーキングスペースを作るため、虚脱させた肺を圧排している。
体表の切開箇所を増やすことなく、胸腔内の肺を容易に展開するための器具を開発をしたいと考えている。 -
手術器具(ID:1095)
国立がん研究センター東病院
医師
手術中に子宮の位置を調整するマニピュレータ操作のために、現状では医師1人がついている必要があり、執刀医の指示によりマニピュレータの向きを変えるが、助手からはモニターがミラーイメージとなるため、操作がし辛い。また、腹腔鏡だと術者がサポートできるが、手術支援ロボットだと手が届かず、離れた場所から口頭指示で行っているが、なかなか思うような形で固定できないという現状がある。
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投薬管理デバイスシステム(ID:1094)
国立がん研究センター東病院
医師
緩和医療において重要なオピオイドは、麻薬となるため投薬管理が重要である。しかし、現在のところオピオイドの内服/点滴時間や容量、呼吸数モニタリング等 がしっかりと管理できるところまでは至っていない。
そこで内服や点滴などの投薬履歴等を残し、呼吸数などのモニタリングができるシステムを構築し患者さんの疼痛管理、オピオイド製剤の管理ができるようなシステムを構築したい。 -
内視鏡検査時の体液飛散管理ツール(ID:1149)
国立研究開発法人国立長寿医療研究センター
臨床工学技士
COVID-19など体液を媒体とする各感染症に対し、内視鏡検査を実施する際の体液飛散防止策が確立されていない。検査時、各感染症に対しスタンダードプリコーションを徹底し、さらにCOVID-19(疑い含め)の際には各種指針に沿った対応を行っている。しかし現状では内視鏡検査時に発生する体液飛散を防止用する専用デバイスがないため、ポリ袋製造・加工、空気清浄設備が得意な企業を求めます。
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Ⅱ型呼吸不全患者の簡易CO2モニタの作成(ID:1798)
国立健康危機管理研究機構(旧:国立国際医療研究センター)
医師
(25年以上) CO2貯留するような呼吸不全患者にとって、人工呼吸器管理中では呼気CO2モニタによる評価が可能であるが、一般病棟では測定が困難であり、代わりに経皮CO2モニタが使用可能であるが、測定までの対応が煩雑であり、あまり使われていないのが現状である。外来患者や在宅患者では簡便にSpO2モニタのように簡便にCO2を測定できるモニタがなく、依然として動脈血ガス分析をするしかないのが現状である。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
換気不全に伴うCO2貯留、CO2ナルコーシス、慢性呼吸不全の急性増悪患者など年間患者数
[自院] 80人 [全国] 19,000人デバイスが使われる検査・手術・処置等
呼吸状態の確認のために、1症例につき複数回測定する可能性あり年間件数
[自院] 400件 [全国] 80,000件