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生体情報モニタ（ID：1699）
国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）
臨床工学技士
心電図やSpO2を主に監視する生体情報モニタについては、無線化されているが実際には送信機にケーブルを接続し、患者にセンサーを取り付けるようになっている。なので、患者が動いたり汗をかいたりすると外れてしまう。本当の意味での患者にとっての無線化を目指す、生体情報モニタを開発したい。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
入院患者年間患者数
[自院] 2,000人 -
モジュール型特定行為シミュレーター（ID：1696）
国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）
看護師
（28年以上） 特定行為研修においては、OSCEおよび手技訓練に対応した実技演習が必須であるが、現行の教材は手技ごとに分断されており、複数行為を一連の流れで学習することが困難である。特に、腹腔ドレーン抜去後の局所麻酔および縫合に対応可能なモジュール型特定行為研修シミュレーターの開発が、臨床現場において強く求められている。
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MRI検査対応物品の開発（ID：1695）
国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）
放射線技師
（19年以上） MRI検査は強磁場領域で行うため、磁性体物品を持込むことが許容されず、非磁性体物品（主にアルミ二ウム製）が市場に流通している。MRI吸着事故では患者死亡例もあり、安全管理が重要とされている。しかし、流通物品は磁性体/非磁性体の視覚的区別がしにくく、多くの施設で工夫して使用している。
デバイスが使われる検査・手術・処置等
MRI装置台数年間件数
[自院] 3件 [全国] 5,000件 -
食材のトレーサビリティのデバイス開発（ID：1692）
国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）
医師
（33年以上） 栄養食材の賞味期限を間違えるインシデント事象が多発している。人のチェックだけでは限界があり、機器を使用したトレーサビリティの必要性が増している。そこで、デバイスを開発することで安心した食材の使用とさらに人手不足を補うことが可能でないかと考えた。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
対象となる取り扱い製造食品数（生鮮食品除く）493品目/R7上半期デバイスが使われる検査・手術・処置等
入院時食事療養（Ⅰ） 令和６年度患者提供給食数実績 489,429食/年 -
口腔内冷却機器（ID：1691）
国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）
歯科医師
（35年以上） がんの化学療法や放射線治療に伴う口内炎は、激しい疼痛により摂食障害や感染リスクを高め、治療継続への意欲が低下し、結果として治療効果にも深刻な影響を及ぼす。これに対し、氷片やアイスボールを口腔内に含ませて粘膜血流を抑制し、炎症を予防する口腔冷却療法が導入されている。しかし、この支持療法は冷たさによる不快感があるため、患者にとっての負担も大きく、アドヒアランスの向上が課題となっている。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
がん患者デバイスが使われる検査・手術・処置等
がん患者への薬物療法 -
可視下での経腸栄養チューブ挿入法（ID：1599）
国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）
医師
（23年以上） 嚥下障害を認める患者ではしばしば栄養療法として胃管チューブを胃内に留置し栄養剤注入することがあるが、胃からの逆流により誤嚥性肺炎を合併して状態悪化する症例を経験する。このような事態打開策としてチューブ先端をトライツ靭帯まで挿入することが提案されるが、トライツ靭帯越えは透視下で行うことが多いため、その手技は煩雑になる。ベッドサイドで可視下にチューブを奥まで入れることができれば非常に便利だと思われる。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
誤嚥性肺炎、ICUでの重症例など年間患者数
[自院] 200人デバイスが使われる検査・手術・処置等
経腸栄養が必要な症例年間件数
[自院] 200件 -
内視鏡前の抗凝固薬の薬剤のチェック（ID：1631）
国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）
医師
（32年以上） 当院では年間13000件を越す内視鏡検査が行われている。内視鏡を施行する際には抗凝固剤など、検査に注意を要する薬剤のチェックにかなりの労力が払われている。中には内服していると検査自体が不可能や薬剤も含まれており、該当薬剤を誰がどうチェックできるかは非常に重要である。人が最終チェックする前に器械などで拾い上げるシステムを希望したい。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
上下部内視鏡検査年間患者数
[自院] 13,000人デバイスが使われる検査・手術・処置等
抗凝固剤服用（15%）年間件数
[自院] 2,000件 -
浮腫改善目的の下肢挙上マクラ（ID：1602）
国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）
医師
（22年以上） 外来で下肢浮腫を患う患者を診察することが多く、毎回夜間の下肢挙上を指導している。その場では枕や布団をロールにする方法を教授しているが、専用の下肢挙上枕があると患者さんは購入を希望するだろうといつも考えている。商品化されている下肢挙上枕は、幅が狭いためにずれやすく、安全面が担保されていない。また専門的にみても下肢浮腫を効率的に改善するように出来ていない為、専門的な視点から枕を開発したい。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
心疾患、下肢静脈瘤に伴う浮腫年間患者数
[自院] 100人 [全国] 10,000,000人デバイスが使われる検査・手術・処置等
浮腫の治療年間件数
[自院] 100件 [全国] 15,000,000件 -
リアルタイム指示がスマホでできるシステム（ID：1601）
国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）
医師
（32年以上） 当日の指示の追加や指示の変更は電子カルテで行われるが、電子カルテを開けないと見ることができない。Googleカレンダーのようにリアルタイムで指示や変更が見れるようになるとより指示漏れや次の行動への準備が可能となる。
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可視下での気管内吸引システムの構築（ID：1598）
国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）
医師
（23年以上） 誤嚥性肺炎、慢性下気道感染症など下気道からの分泌物が増えている患者は抗生剤ともに咳嗽による排痰が必要となるが、咳嗽力が弱い患者は自己排痰ができず、痰詰まりによる窒息が懸念される。レスキューのために吸引チューブを気管内に挿入して吸引する必要があるが、経鼻より盲目的に挿入するため、しばしば難渋する。
そのため、内視鏡のように直接見ながらチューブを挿入できるようなシステムがあるといいのではないか。デバイスが使われる疾患等の名称・概要
誤嚥性肺炎、慢性下気道感染症など年間患者数
[自院] 200人デバイスが使われる検査・手術・処置等
自己排痰が困難で気管内吸引が必要な患者。在宅ケアでもこの方法ができると便利なのではないか？年間件数
[自院] 50件